福祉・介護の資格と仕事

介護業務は、体力的にきついと言われますが、外回りの営業マンや、工場など常に立ちっぱなしの仕事をしている方たちと比べて、肉体的、体力的にきついとは言えないでしょう。

理学療法士

理学療法士

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●仕事の内容

理学療法士の仕事は、病気やけが、交通事故など何らかの原因で、腕や足を曲げたり伸ばしたり、立ったり・座ったり、歩いたり、走るなどの基本的な身体運動機能に障害を持った人を回復させ、日常生活を取り戻せるように、医師の指導の下、医学的リハビリテーションを行なう専門職です。

関節の曲げ伸ばしや歩行訓練などにより筋力増強を行なう運動療法と温熱・電気刺激、マッサージなどにより痛みを和らげる物理療法などをメインに施し、日常生活を送るための基本的な動作能力の回復(機能回復訓練)を図ります。

また、義肢・装具の適応訓練や福祉機器の使用訓練などを行い、障害が残らないに改善や予防も行ないます。

その他にも、福祉用具メーカーの改善・改良の相談や障害を持った人が安全で快適に暮らせるよう、手すりや浴室、トイレの改装や段差をなくすなどの住宅改修も行い、バリアフリー実現の専門家としても期待されています。

理学療法を必要とする人は子どもからお年寄りまでと幅広い年齢層で、先天性の病気から後天性の病気までさまざまな状態を行なう、幅広い知識と技術が必要です。

このように一人ひとりの状況を適切に理解し、根気よく向き合える人の向いている職業です。

障害を持った人が身体的にも精神的にも元気になり、再び社会に復帰するまでを見守る、とてもやりがいのある職業です。

●職場の状況について

主な職場は病院やリハビリテーションセンターなどの医療の分野、そして介護老人福祉施設介護老人保健施設、各種障害者施設、障害児施設などの分野でもニーズがあります。

●雇用形態と初任給について

常勤職員の雇用が多いです。また、訪問リハビリテーションなどの場合はパートでの雇用もあります。

初任給は、国立病院の場合で大卒者が20万円前後、3年制短大卒者は約185,000円程度です。

病院や施設によって異なりますが、平均年収は300万円~600万円程度のようです。

●この資格の将来性について

資格取得者の7~8割の方は医療施設に、その他1割の方は福祉施設に勤務しています。

介護保険制度の施行後、医療とともに福祉の分野での理学療法士の需要が高まっています。

理学療法士資格取得者や理学療法士養成校の増加により、年々就職は厳しくなっては来ていますが、それでも卒業生の2~3倍ほどの求人数があるので、就職状況は良好といえるでしょう。

●理学療法士になるためには?

文部科学大臣指定の学校、厚生労働大臣指定の理学療法士養成校で3年以上の専門知識や技能を習得した後、年に1回実施される理学療法士の国家試験に合格することが必要です。

養成校は、4年制の大学、3年制の短大、と専門学校、特別支援学校(視覚障害者が対象)など、全国に250校以上あります。

◎理学療法士の国家試験の受験資格は①4年制大学や3年制の短大の理学療法関係学部を卒業した者②すでに作業療法士の資格を持っている人は、理学療法士施設で2年以上学ぶこと③外国の養成校を卒業した者、外国で理学療法士の免許を取得した人は、所定の手続きをして厚生労働大臣の認定した者

◎試験科目は①筆記試験/○一般試験…解剖学、生理学、運動学、病理学概論、臨床心理学、リハビリテーション医学・概論、人間発達学を含む臨床医学大要、理学療法○実地試験…運動学、臨床心理学、リハビリテーション医学、人間発達学を含む臨床医学大要、理学療法②後述試験および実地試験/点字受験者に対して、実地試験に代えて次の科目について行ないます。運動学、臨床心理学、リハビリテーション医学、人間発達学を含む臨床医学大要、理学療法

■試験スケジュール/○申込み期間:例年12月下旬~1月中旬○試験日:筆記試験=例年2月下旬~3月上旬、口述・実技=例年3月上旬○試験地:筆記試験=全国8ヵ所(北海道、宮城、東京、愛知、大阪、香川、福岡、沖縄):口述・実技試験=東京※後述・実技試験は点字受験者のみです○合格発表:3月下旬

■試験データ/○受験手続き:試験地を管轄する地方厚生局または地方厚生支局に必要書類を提出すること○必要書類:受験願書、写真1枚、返信用封筒、受験資格を証明する書類(修業証明もしくは修業見込証明書等)○受験手数料:10,100円(2013年)

■問い合わせ先/○試験について:厚生労働省医政局医事課試験免許室 〒100-8916 東京都千代田区霞が関1‐2‐2 TEL:03-5253-1111  FAX:03-3503-3559 □その他の問い合わせ先:公益社団法人 日本理学療法士協会 〒151-0051 東京都渋谷区千駄ヶ谷3-8-5  TEL:03-5414-7911 FAX:03-5414-7913  URL:http://www.japanpt.or.jp/index.html


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